一目でわかる！値上げ交渉の目安

あなたの会社が購入している原材料価格は値上げされていませんか？

今日はインフレ時期に素早く値上げ対応するための目安となる数字について書いていきます。

原材料費の高騰を価格転嫁するときの目安がわかります。

値上げ交渉のために、基準となる数字を押さえておけ！

顧問先の社長さんが「また材料が15%上がるんですよ！以前の材料費率が30%だったのが、この数ヶ月は40%まで上がってしまって利益が出ないんです。」となげいていました。

材料費が15%上がるからといって、見積総額を15%上げるわけにはいきませんよね。

そこで、その会社さんの例で実際に何%分を従来価格に上乗せすれば良いのか、計算してみました。

例）
10万円の見積価格で、材料原価がそのうち3割の製品の材料費が15%上がった場合に、どれだけ価格転嫁すればよいのか？

元の材料費30,000円×材料値上げ1.15＝34,500円
値上げ後材料費34,500円×材料の上乗せ利益1.2＝41,400①
元の材料費30,000円×材料の上乗せ利益率1.2＝36,000円②
①-②＝5,400円③
③÷元の見積総額100,000円＝5.4%

この例では5.4%の値上げということを頭に入れておきます。

こちらの会社で想定されるケースに基づいて一覧表を作ってみたら、材料費率や材料の値上げ率、材料に上乗せしている利益率の組み合わせによっては、約5％〜10％の差があることがわかりました。

重要なポイントは、原材料の値上げ前の利益水準を確保するためには、従来の価格から何%引き上げなければならないかを頭に入れておくことであり、そのためのシミュレーションをしてみようということです。

値上げ交渉のために、基準となる数字を押さえておけ！

原材料費の高騰を価格転嫁するときの目安がわかります。

あなたの会社の製品に当てはまると、どうなるでしょうか？